儲からなくてもいい、その投資手法が正しいのなら、、、はぁ?

昔、そんなことを言っていたお馬鹿さんがいましたね。
儲からない投資に何の意味もありません。

逆に言うのなら、儲かるならどんな金融商品でもいい。
※当然合法的なものです。ネット証券で購入できるものなら当然。

~~ 追記 ~~
そもそも投資は、自己責任です。どんなに勧められようが、最終的な判断を自分がする、これ大前提だと考えています。
適切でない金融商品があったとして、それを良しとしたのはあなた自身の判断です。
損失を出した場合、それを金融機関のせいにしたい気持ちは分からなくないですが、そういう人は投資に向かないかと。元本保証の定期預金は金利が殆どつきませんが安心できること間違いなし、そういう投資先を選ぶといい。
愚民は黙って金融庁の言うことに従って投資をすればいいという上から目線が、個人投資家を馬鹿にしているようにしか見えず。
まぁ、否定しきれない現状があるのも確かではありますが・・・。
~~ 追記終わり ~~

●日経新聞より
「投信不信 迷うマネー」

流入と毎月分配なんて関係ないと考えています。
金融庁が自分が気にいらない金融商品を声高に言ったところで、金融庁の話なんて聞いてもいない人は少なくないでしょうから関係ありません。誰もが金融庁が言うことを正しいと思ってその方針に従うなら、金融リテラシーが上がってもっと投資に対する知識が深まっている訳です。そうなってませんからね。

資金の流入と流出は非常に簡単で、儲かっている時期か、そうでないかの違いでしかないと。
もし、円安が進んだり、世界市場全体が上昇傾向で、投入した資金が年10%以上上がっていったのなら、どんな金融商品だろうが、多くの人は購入するだろう。


日経新聞が金融庁に忖度してどうするのさ?(爆笑

突っ込みどころがたくさんある記事です。
「6000本乱立して選べず」
あまりに稚拙な言い訳ですわな。ネット証券で投資をしているのなら、いろんな切り口で検索できる機能があることを知っています。それをして絞り込みをすれば簡単にわかる話です。そもそもどのような切り口で探せばいいかわからないと仰る方々がいたとして、それって単に自分の勉強不足だし、どのような目的をして投資をしたいかも明確になっていないだけでは?

「消費者の真の利益を顧みない生産者の論理が横行している。そんなビジネスを続ける社会的な価値があるのか」
金融庁の森信親長官の言葉とのこと。馬鹿丸出し!
上記あるように6000本もあるのなら、消費者は選べばいい。10年前なんて選択肢がなかったのですよ、本当に。今の環境がどれほど便利になり、例えば低コスト1つとってもより取り見取りであることを理解していなさすぎる。結局、投資の基礎的な勉強もせずに、ほいほい勧められるままに乗っかる個人投資家たちの勉強不足が原因なのに。何を言っているやら。
そもそもそれを欲しいと期待している消費者(個人投資家)がいて、それを供給する金融機関があるという前提を理解していない。どっちが悪いのか?今ほど選択肢を多く与えられているにも関わらず取捨選択できない個人投資家こそ批判されるべきと。ことは情報リテラシーにも当てはまりますよね。本当に多くの情報をして、どれが正しいかどれが間違いか、それを判断する能力がないと。TVだから、新聞だから、有名な人が言っていたから正しい!そんな訳があるか。

「金融知識は必須に」
ここが根本的にミスリードだと思っています。金融庁が作成した金融リテラシーの冊子の1と2にはこうあります。

●金融庁より
「最低限身に着ける 金融リテラシー」

1.家計管理
1)適切な収支管理(赤字解消・黒字確保)の習慣化

2.生活設計
2)ライフプランの明確化及びライフプランを踏まえた資金の確保の必要性の理解


まずはこの2つ!。その上で3番目の「金融知識及び金融経済事情の理解と適切な金融商品の利用選択」や4番の「外部の知見の適切な活用」だろうに。ちゃんとした収入と支出のバランスが無理で、ましてその資金の目的を明確にせずして、金融知識があってどうするのさ?馬鹿なの?死ぬの?って話です。


正直NISAを推し進めている金融庁は、個人投資家の敵だと思っています。
投資を勧める目的はなんですか?
個人や世帯、将来を見越した資金計画をして、お金に困らない生活を!
ということなら、金融機関がどうでもいい金融商品を出すことを批判するより、もっと国民に投資の勉強を促すようにするべき。
日本人全般を馬鹿にしていますよね。そんな難しいことは、言っても理解できないに違いない!と。
投資の有名な本を2~3冊も読めば、概ね目的に沿った投資手法なんてわかるはず。
※それすら面倒と思っている日本人が増えているということなんだろうか、、、


金融庁が本気になり、金融庁が認めない金融商品は許さないということを「正常な市場」というのだろうか?
積立NISAより、金融庁が考える正常な市場というのを想像してみる。

●日経新聞より
「積み立てNISA、手数料ゼロ投信など対象」
・信託期間が20年以上
・毎月分配型でない
・信託報酬が一定以下
・販売手数料がゼロ


はい、信託報酬の縛りがでたので、全アクティブファンド対象外!
分配が多くでるのも同様にダメになるだろう!

というか、格安インデックスしか残らないのでは?

日本の投資信託は、全てパッシブかつ格安の投資信託しか金融庁が考える正常な市場には当てはまらない。
そして、日本の投資信託は、すべてそれらしか購入できなくなる。

それって、「正常な市場」と言えるのですか?
馬鹿らしい。

投資に限った話ではありません。
何が正しいか間違いかを理解しない人は、すべてにおいて失敗する可能性が高いかと。
ことは、お金に関わる話です。投資については、慎重に石橋を叩いても渡らない!(ぇっ!)くらいで自分が本当に納得し理解するくらい調査や勉強してもいいとも。


まぁ、私のように一度大失敗をして大火傷を負ってから勉強するでもいいと思いますが、何千万円も含み損を抱える状況は健全とも思えないため、可能な限りの勉強はしておいたほうがいいと思います。

※金融庁の目的は、投資をさせ、貯蓄からの比率を変えたいだけ。国民が裕福になるかどうかは二の次しか読めない。穿った考えですかね?
※お金を貯めれる体質がないと、そもそも投資は意味なく。毎月500円や1000円では投資を理解する以上の効果なく。資産形成なんて夢のまた夢にしかならないとも


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コメント

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No title

積立NISAですが、私はいい制度だと思っています。
少なくとも大きな失敗はしにくい投資になりますから。
iDeCoもそうですが投資を考えるきっかけになりますしね。

金融教育の話ですが、所管は文部科学省になるので、金融庁に求めるのは酷だと思います。
学校教育に金融教育を取り入れるには、国民の理解が必要になってくるので、金融庁としては地道に下地を作っていくしかないのではないでしょうか。
今、金融庁が文部科学省に訴えても一笑に付されるだけでしょう。

No title

> AKI さん

単純に、軽減税率10%時代と、NISA(積み立てNISAや子供NISAも含む)と、どちらがいいという話だと考えています。
私には、NISAをして資産形成が見えません。

年間40万円上限まで、20~30年間運用して、800万円~1200万円。もしこれが2倍になったとして1600万円~2400万円。税を仮に20%として、利益の800万円~1200万円に対して160万円~240万円。20~30年運用して、仮に2倍になるような場合ですら、上記160~240万円しかNISAのメリットがありません。1年程度の生活費といったところでしょうか。

私が思うのは、NISAの目的です。投資をして、老後の生活を十分に賄える一助にと思うと、あまりに上記は額が小さく。それじゃ、老後の生活をNISAで賄うことなんて無理という結論に至っています。


さて、上記は前置き(長いなっ!笑
現行NISAでは、別に金融商品を縛っていません。そう考えるなら、別にNISAだろうがNISAでなかろうが変わりないと思います。iDecoは、残念ながら、興味ない人のが多く。まぁ、そのような人はNISAのも興味はありませんが。大きな失敗はしにくいといいますけれども、大きな利益もなく。そしてそんなもの自分が選択すればいいと思うのですよね。金融庁は親でもあるまいし、過保護すぎ。

そして、金融教育ですが、これは、自分自身で勉強することで、学校で教える事柄ではないかと。というのも、英語教育だって同じですが、あまり必要に思われない教科なんて学生はスルーするからです。英語が喋れない、また読めない日本人だらけです。金融教育を学生時にやったところで、まったく身につかないと思う次第。身につくのはどのその人が本気になって勉強しようと思ったらです。目的とリンクしませんと、まぁ、すべての勉強に対して言えることではありますが、適当にスルーして終わりでしょう。
文科省にどうこういうのではなく、もっと日本人全体、いやお金に困っている層にこそ、自分自身で勉強をしてもらいたいところですね。なんで収入と支出のバランスが取れませんかね?私からすれば、そんなもの常識の範疇なんですが。

No title

税率10%は良い話ですが、積立NISAのたった40万円の枠ですら確保するのに苦労したところを見ると、税率が10%に下がるというのは難しそうです。
財務省も世論もOKとは言わないでしょうね。

2400万円あれば、ある程度、老後の備えにはなりますよ。
現在の高齢者であれば、年金と合わせれば十分生活を賄える水準です。
今の20代、30代だと2400万円では不足すると思いますが、これにiDeCoを加えると4000万円近い金額になると想定できるので、あるとないとでは老後の生活は大違いです。
4000万円で少ないと思うのであれば、普通の証券口座で運用する話になるんでしょうね。

金融教育を自分自身で勉強するということであれば、それはもう個々人に委ねられることになるので、自己責任の世界ということで、他人がとやかく言う話ではありませんね。

No title

> AKI さん

2400万円は、40万円×30年の、そして2倍の運用をしてでの結果です。
別にNISAなくとも、利益1200万円の約20%を税を払い960万円、元本の1200万円と合わせれば2160万円になります。

NISAあり、NISA無しで、それぞれ上記の例では、2400万円と2160万円の差ということになります。
この240万円をどのように見るかの違いかと。

上限額をどのようにしようかNISAの議論ではあり、税の確保との兼ね合いで今の額になったのだと思うのではありますが、老後に足りるのですか?と。

それとiDecoは、本当に残念ではありますが、あまり普及していないかと。投資関係のブログなんて見ていると大半の方々がしているように見えてしまいますが、実際には逆で大半の方々がやっていないと。厚生年金もらえるから、+αなんて不要さ!って人が多いのかもしれませぬ。


10%は過去を懐かしむ以上の話にはならないでしょうね。
NISAをして、数十年くらいは制度は続きそうですし、10%の復活はなかろうと。
できれば、NISAの恒久化、または預金NISAなどができればいいかな~程度ではないでしょうか。


金融教育の話なんてどうでもいいと思います。
必要に応じて、自分自身で投資商品の勉強をし、そして運用する。
そもそも投資って自己責任ですよね?
国や行政、また仕組みのせいにするなど、ただの愚か者なのでは?と思っていますだけに。
※儲かればOK!。損を出せば人のせい!それはないでしょうに、、、

No title

iDeCoと積立NISAが夫婦それぞれに枠がありますから、老後資金は十分に足りると思いますよ。
30年で2倍の運用が出来たとしたら、
(40万円×27.6万円)×30年×2倍×2人=8112万円
になります。
8000万円あって不足すると言うのであれば、ちょっと贅沢な生活かな、と思います。

積立NISAが始まったとしても普及はしないと思います。
iDeCoですら普及していませんからね。
私が勤める会社での普及率は5%くらいです。

年金はどんどん金額が減ってくると予想されるので、これからも投資税制の改善はありそうだと思います。
自分で勉強する人としない人の間で、格差は広がっていくんでしょう。

No title

> AKI さん

自営業者が月々68000円の上限まで資金を投入していれば、、、自営業者で老後の生活で問題になる可能性は限りなく低くなるかと思いますが、、、今年からサラリーマンや公務員、主婦なども入れるようになりましたが、、、
上記自営業者なんて、昔からできるのに、そんなもの興味なし。後者の今年からの入れるようになっても興味なしです。
ちゃんと将来を見越して、NISAにしてもiDecoにしても、そして普通に投資なり財形なり、場合によっては普通預金や定期預金でも、貯めれる体質があれば、、、と思うところ。それができていれば、投資なんてどうでもいいとはいいませんが、重要視することもなくなるのではとも。5000万円でも1億円でもいいのですが、相応の資産があるなら投資いらない場合が多々あると思うのですよ。


それはそうと、普及率5%とは、凄いですね!
私の会社、たぶん私が最初の申し込み(といっても今年から入れるにようになったので知名度が低すぎて。。。)。
割合数%、今年から入れる対象の、たぶんそれが実際の関心度なんだろうと。5%もあるなら、非常に優秀かと思います。本当に。

結局、枠というか箱だけ作っても、、、
まぁ、なにそれ?おいしいの?って感じで興味もなければやる気もないのだと。

身も蓋もない話ではあるんですが、収入と支出のバランスをしっかりできる、生活レベルを上げ過ぎないの2つさえしっかりしていれば、投資をあまり考えることもなく、ましてDINKsやSingleなら相応の資産ができると思うのですよ。そう、定年までしっかりと普通に働いていれば。最低でも数千万円。DINKsなら1億円だって夢でもないかと。

投機では困ってしまいますが、投資に興味がある、その1つとっても勝ち組なのかもしれません。
本当にあるだけ使ってしまうという人や世帯が多すぎです。なんともかんとも。

No title

>投資に興味がある、その1つとっても勝ち組なのかもしれません。

これはその通りだと思います。
これだけしない人が多いと、投資の有利さを知ったもの勝ちになってくるでしょうね。

iDeCoの加入率5%は凄いですか?
実は私が社内のセミナー講師をやったんですよ。
多くの人に参加して貰いたかったので、計7回やりました。
私としては10%くらいはいくだろうと思っていたので、がっかりしたものです。

ちなみに加入者の半分は経理畑の人たちでした。
給料計算をやっているような人はきちんと反応しますね。

No title

> AKI さん

うちの会社では、iDecoのセミナーなんてありませんでしたし、そもそも総務すら良く知らず(うちの会社では、総務がこの手を担当)。

普通にサラリーマンしていれば、厚生年金があるかと。
その上で、23000円を+αとして運用するといった資金的な余裕、また将来へのお金面での布石、資産運用への興味度といった話がでてくるかと。

厚生年金でとりあえず十分な層は、そもそもいらないかと。
資金面が不足しているなら、やりたくてもできないとか。
投資のような元本保証がないものは嫌いとか。
そういうことを考えれば20人に1人である5%でも充分と思える次第。


そのうち記事にしようと思っているのですが、、、
●投資信託協会の投資信託に関するアンケート調査報告書
http://www.toushin.or.jp/statistics/report/research2016/

これを見ると、半数は元本保証を求めていますからねぇ、、、やっぱり投資は嫌いなんでしょう。そして日本のバブルをして投資を想像してしまう方々すると、やっぱり投資は怖いものという刷り込みがあるのではないかとも。それが悪いと言い切れないのですよね。

※上記アンケートのQ17の3、ドルコスト平均法
「基準価額が高い時には購入口数が少なく、低い時には多くなり、結果として平均買付価額が割安になる」という設問があるのですが、割安???平均になるだけで、割安とか割高とか関係ないのでは???と。これだけが本当にそうなのか不思議で不思議で、、、
あ、まったく関係ない話に脱線して申し訳なく^^;;

No title

二度と書き込まないといいましたが、最後にもう一言。
煙々さんは自分の金融資産の知識・状況で無意味と思う金融施策のことは、株式譲渡益10%主張するだけしか能がなく、相変わらず全否定のカチカチ頭の持ち主ですね。
自己責任に耐えられる人間は極わずかです。アンチグローバリズ(=アンチアメリカズム)が当のアメリカからでてくるのですから。フランスもしかりです。
貴方のような身勝手な考え方の小金持ちへの施策なんて、国は考えていませんよ。10%低減などという税率再変更策が全くでないところが、その証拠でしょ。

No title

> 煙々さんのダメなところさん = 〇〇丸出しさんかな?

だとしたらハンドル名は、できれば同じにしてほしいところですね。コロコロ変更されても。そして、別に最後にもう一言と言わずに、思うことあれば書き込みされて問題ありませんよ。企業セミナーとか、そういうブログと直接関係ないコメント以外は消したことありませんし。

さて、本題。
私は最初からNISA反対派です。けちょんけちょんにしているのは、私のブログのNISAのところの記事を見ていただければわかるとおり。iDecoは別に反対も賛成もしてません。むしろ賛成かな?自分もしていますし。ただ、これで投資をする人は少ないだろうと思っていますし、現実そうみたいですね。
10%に関しては、まぁ、懐古主義というか、もう二度とありえないと思っていますが、こっちの方が資産形成に役立っていたはずとの思いです。2014年から約20%になっちゃいました。思えばもう3年以上たっているんですね。なんともかんとも。

にしても、どうしていつも的外れなコメントになるのか不思議ではあるのですが、、、
自己責任に耐えられる人間は極わずかとおっしゃいますが、投資って自己責任では???
儲けがでれば自分の選択が正しかった!、損が出れば金融商品や行政が悪いとでも?それってずいぶんと。

私の投資スタンスは、前から書いているのですが、元本を最重要視しています。
むしろ、それすら十分なら投資は不要と考えています。
毎月十分な余裕資金を作り、そして数千万円や1億円を超えるような資産ができたのなら、不確実な投資をするのではなく、そのまま保有していることこそ安全と。ようするに資産がそれなりにできたのなら元本保証の投資先にするべき(一部影響しない程度の範囲で投資かな)と。

そういう意味では、本場英国の預金ISAと同様な日本版の預金NISAができるといいな~っと思っています。

国として何のために投資に気を向けさせようと思っているのか?
それは、老後に国や行政に頼ることなく、自分の資金だけで苦なく生活ができるためと考えています。
老後の夫婦では20数万円の生活費がかかるとも言われています。
それを踏まえるのなら、それなりの相応の額まで資産を増やさないと何かを諦めるとか我慢した生活になってしまうかと。

最後になりますが、上でも書いた通り10%の方が資産形成に向いているとは思っていますが、この財政難の状況において、10%が復活することはないと考えています。NISAを推してきている金融庁が、NISAを排してまで戻すとは思えませんため。
そのように書いてきたつもりですが、私の書き方が悪かったのかもしれませんね。だとしたら申し訳ない。ただ、上記で書いた通りです。

※投資を自分自身の勉強をして自己責任でできない人は、投資しないほうが幸せだと思います。たぶん、大きな損失に耐えられないから。
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